シーズン移行に伴いJ、リーグが降雪エリアの１３クラブに「施設整備助成金」５０億円の活用を決定 １０年間の長いスパンでの支援と環境確保に動き出す
２８日＝Jリーグ（東京都千代田区） Jリーグは理事会を行い、2026年夏からの夏開幕・春閉幕の新シーズン移行に伴い確保している財源１０８億円のうち、降雪地で影響を受けると予想されるクラブ（北海道、東北、北信越の１３クラブを想定）の設備拡充を補助する「Jリーグ降雪エリア施設整備助成金」の活用を決議した。約108億円のうち約50億円が、降雪地で考えられるエアドーム、ヒーティングシステム、ピッチカバーシステムなどの整備に充てられる。
降雪地のクラブごとに、Jリーグが今後設置する「助成金利用に関する審査会」（仮称）に対し設備拡充の計画書を提出。審査委員会は数人の規模で中には建築の専門家を加える方針。クラブとしての助成上限額は３億８０００万円となるが、この規模だけで整備を完了するのは難しいためJリーグ側も「助成金を超えた場合の資金調達は、クラブ任せにするのではなくJリーグも主体となって検討していきたい」とした。計画に申請期間は決められておらず、たとえば１年目はヒーティングシステム、２年目はピッチカバーとクラブの計画に沿っておおよそ１０年間を助成対象としていくという。残る５８億円のうち４０億円がキャンプの補填に、１８億円がシーズン移行によって観客動員への影響などリスクに対応する１８億円となっており詳細は１２月の理事会で決定する。
またJ1、J2、J3の開幕と最終節の開催期間が決定。新シーズンは２６年８月８、９日からとなり、J１は２７年６月５日、６日（のどちらか）が第３８節（最終節）と予定される。
