第２７回Jリーグ・NPB新型コロナ対策会議 試合開催可否に関わる場合、会場での検査（オンサイト検査）導入を検討
８日＝オンライン NPBとＪリーグが、昨年３月に共同で設立した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第２７回がオンラインで開かれ、３日に予定されていたＪ１リーグ、名古屋対Ｇ大阪戦（豊田スタジアム）が、キックオフ２時間前と直前の中止となった事態について、「オンサイト（現地）検査」の導入を今後の検討議題とする案があがった。同戦は２日朝から、試合当日の３日未明にかけて、Ｇ大阪の選手４人、スタッフ１人が新型コロナウイルスの陽性判定を受けたために、当日では濃厚接触者の把握もできなかったため中止の判断が下された。今後も同じケースが生じる可能性もあり、試合開始直前で開催可否の判断を迫られる際により迅速で柔軟な判断が求められる。
専門家チームの三鴨廣繁氏（愛知医科大教授）はこの点について、「相手チームが安心して試合をやれることが大切。安心がないとベストパフォーマンスは出せない」とし、抗原定量検査など、PCRとは異なり時間を短縮できる、現場での「オンサイト検査」導入の必要性を提言したと明かした。
現在、Jリーグでは、２週に一度のPCR検査、保健所の指導、体調不良者が出た場合、医師の判断で随時行う検査、の３つの判定基準を設けている。今後もこれらが感染対策のベースだが、今回の名古屋―G大阪戦のように、試合開始が迫った状況下で選手やチーム関係者に陽性者が出た場合の開催可否、また対戦相手、今回でいえばすでに会場へ向かっていたファンへの安全性をより充実させるための対策となる。村井満チェアマンは「今すぐに決める、という話ではなく、今後、コスト、確実性や、検査方法の問題など協議を進めたうえでプラスアルファの基準として議論している」と話した。
オンサイト検査は結果が出るまで３０分程度と短時間で行えるメリットはあるが、判定を実際に試合運営に生かすためには、いつ、どのように行うかの設定にも詳細な手順は必要となる。専門家チームは、定期的な間隔をあけるPCR検査よりも、抗原定量検査で現場を含め頻度をあげる考え方もある、と、導入への助言をした。
