バドミントン協会 新会長に就任した村井満、前Jリーグチェアマンら会見 「バドミントン協会から（日本のスポーツ界にも）一石を投じたい」
１８日＝東京都内 日本バドミントン協会は評議会を開催し、Jリーグ第５代チェアマンを務めた村井満会長を含め、１０人の新理事と３名の監事を承認、会長と朝倉康善副会長を決定した。理事全員とともに記者会見に臨んだ村井会長は、記者からの質問に全て立って回答し、昨年の不祥事から一新し、スポーツファンやバドミントン協会に登録する会員たちへの真摯な姿勢を示したように伺えた。
村井・新会長は、新理事会の構成について「現時点で最高、最強のメンバーと自負する。二度とこのような（コンプライアンス違反）問題を起こさず、（新生）バドミントン協会から一石を投じたい」と意欲を示しポイントを挙げた。
１ 前体制からの定数の半減 理事会の監督と業務執行理事がともに理事会運営にあたったために、不祥事を開示する体制になく、隠ぺいともとれる結果となった点を踏まえ、コンパクトでスピーディーに事案にあたれる構成を選択した。
２ 外部理事（非常勤）が８割 スポーツの中央団体の指針とされる「ガバナンスコード」では、組織の透明性の担保のひとつに外部理事の起用（２５％をめど）があげられている。今回はその比率８割とし、理事の多様性、社会性を重視。この日は海外からの参加となったが、理事の井本直歩子氏は国連児童基金、東京五輪組織委員会のジェンダー平等推進チーム、またSDGをスポーツでも推進する社団法人の代表を務める。また、旧体制では選手の立場が十分に尊重されていなかった「アスリート委員会」の代表として、世界選手権の銅メダリストでもある池田信太郎氏、動画配信サービスでITの専門家、早坂真有美氏ら、様々な専門分野を活かす。
３ 女性理事の比率 同ガバナンスコードでも女性理事の比率をあげる（４０％めど）とされるが、達成している競技団体が少ないなか、女性理事を５０％の構成を達成。
など、失った信頼を回復するための一歩に「透明性」を掲げた形となった。
村井会長は、バドミントンの魅力について「知れば知るほど魅力にはまっていく。シャトルのスピード、２人ばプレーできる競技でもある。（協会登録は約３０万人）特に男子の登録数が増加し、アジアが特に盛んでグローバルな発展が可能だと思う」と、世界で１９０カ国で親しまれる競技人口やバドミントンの魅力についても発信を忘れなかった。最後に全員がラケットを持って記念撮影をしたが、シャトルも持ち込めばもっといい絵になっただろう。ちょっとしたアイディアが、硬直した組織運営から今後の課題になるはずだ。
