女性蔑視発言とも取れる発言 森会長が会見で「不適切な発言。深く反省し撤回してお詫びする」と謝罪
４日＝東京オリンピック・パラリンピック組織委員会（都内） 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が４日午後、都内で取材に応じ、３日、JOC（日本オリンピック委員会）の臨時評議会で「女性がたくさん入る理事会は時間がかかる」と発言した件について、「オリンピック、パラリンピックの精神に反する不適切な発言だった。深く反省している。発言を撤回し、不愉快な思いをされた皆さんにお詫びします」と、謝罪した。加えて「辞任するという考えはない」と、会長を続ける考えを示した。
３日に行われたＪＯＣ臨時評議員会に名誉委員として出席。最後の挨拶のなかで、ＪＯＣが、各競技団体ともスポーツ庁の定めた「スポーツ団体ガバナンス（組織統治）コード」にのっとり、今年６月の役員改選で女性理事４０％以上とする目標値に対して、私見を明かしたもの。女性理事を増やす方針をJOCも掲げている点に関連し「女性がたくさん入る理事会は時間がかかる」と発言。自身がかつて会長を務めた日本ラグビー協会で議事進行に時間がかかった経験からか、「（女性理事は）競争意識が強く、誰か１人が手を挙げて言われると、自分も言わないといけないと思うんでしょうね。みんな発言される」などと、女性を蔑視するような話を引き合いに出した。
政治なら、謝罪して撤回はよく使われる戦法だろう。しかしここではそれでは落着しないのではないか。
発言は、新型コロナ感染症の対策で揺れる五輪開催にも、最悪の形で打撃を与えてしまっているからだ。各国のメディアで「女性の会議への参加を制限するもの」（米・ニューヨークタイムス）、フランスのAFP通信も「東京五輪組織委員会会長が性差別発言」との見出しで報じており、ジェンダー格差がそもそも大きいとされる日本に（世界経済フォーラム１９年調査で日本は１２１位）、世界はシビアだ。オリンピックは、女性に限らず、ダイバーシティの観点でも大きな影響力を持ち、スポーツ界は、五輪開催でジェンダー問題にも改善のはずみを、とも願っている。その流れをリードするはずの人物の考えに、大きな失望と落胆が広がっている。IOC（国際オリンピック委員会）は、男女平等を憲章でもうたっており、今後、森氏が説明をする可能性もある。
