「コロナ対策が最大の課題に」東京組織委員会IOC理事会でプレゼンテーション簡素な大会へ新たな指針示す
１０日＝都内 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８２）と武藤敏郎事務総長（７６）が、ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）理事会でのプレゼンテーションを終え会見を行った。プレゼンでは新型コロナウイルスで来夏に延期となった東京大会について、「コロナは世界を変え、そして物事の優先順位も変わった。大会の成功のためには、全てのステークスホルダーが、創造性、柔軟性、決意をもって、これまでにない形での協力をワンチームで進めていく必要がある」とし、「２０２１年の開催に向けた方針」として３つの原則を新たに掲げた。①安全・安心な環境の提供を最優先に②延期に伴う費用を最小化し、東京都民や国民の理解を得られるものにする
③安全で持続可能な大会とするための簡素化と固めた。武藤総長によれば、現在２００項目のサービス見直しについて洗い出している段階で、競技や選手については縮小化の対象には含まれない。武藤総長は「（五輪の）基本を維持しながら、必要かつ可能な場合に新たな状況に即した対応を行う」と話す。今後、大会関係者に対して東京大会への参加者の削減を要請していく。
東京大会がコロナの影響下でも実施されるかどうかについて、森会長は「（コロナは）不透明で予測が不可能、憶測で何か言うのは時期尚早」と話したが、現実的には「最大の課題になる」と武藤氏はいかに困難な問題かを強調。今後、収束の方向か、さらに第二波、第三波で世界中の感染状況がどうなるのか、専門家の知見を集めるなどして、秋以降に詳細な方針、対策を検討する。
