JOC山下会長「(延期の話に)衝撃が走った。まだ7月24日がなくなったわけでは・・・」選手とは情報共有を進めると表明
23日=東京都新宿区 JOC(日本オリンピック委員会)山下泰裕会長が午後6時過ぎから、IOCと組織委員会が、7月24日開幕の通常開催以外にも延期を視野に検討する方針を明らかにした件について取材に応じた。山下氏は22日夜、森・組織委員会会長とIOC(国際オリンピック委員会)バッハ会長の電話会談での延期を選択しとする方針転換を「聞いた時には衝撃が走った」と受け止めたという一方で、「まだ7月24日(開催がなくなったという話ではないのでそこはご理解を頂きたい」と、五輪代表に内定しているベテラン、引退を覚悟して臨んでいる選手、若手それぞれに対し苦しい胸のうちを明かした。今後、JOCとしては選手、NF(各競技団体)に対して「何か不安があればすぐに聞いて欲しい」とし、今後、報道で様々な状況を知る結果となってしまう選手たちに会長発信でのメッセージを送り、情報を共有する案を検討する。ただし、マラソン・競歩の札幌移転でも明確になったように、全てはIOCの決定権のもとで運営されており、選手たちの意見を集約するといった形には積極的ではなかった。森会長が「きわめてなるほど、という人を選ぶ」と話す、組織委員会とIOCによるタスクフォース(専門委員会)が近く立ち上がり、4週間のうちに中止を除く選択肢を、選手の安全や安心を維持するための方策、会場、選手村の確保、チケット、スポンサー企業の意向など様々な関係者との調整を行いながら検討する。
森会長は、すでに選手村の村長に任命されているオリンピアン(1964年東京五輪サッカー代表)川淵三郎キャプテンほか日本のスポーツ界の知見を集めた人選をしていく意向だという。