Ｊリーグ２６周年記念日 社会連携「Ｊリーグをつかおう」で、地域密着、貢献を改めて進める
１５日＝東京都内 Ｊリーグが始まった１９９３年５月１５日から２６周年を迎えたこの日、創設時から理念に掲げている地域密着、貢献の取り組みをさらに進めて行くため、各クラブがホームタウンとする自治体やスポンサー企業、ＮＰＯなどが「Ｊリーグをつかおう」と題したワークショップを行い、約１８０人が参加した。Jクラブがこれまで行ってきた地域貢献活動はすでに一定の成果はあげており、昨年の２５周年を機に、クラブが提案し運営してきた地域活動を、市民側から「Ｊリーグを使って」と、主体をクラブから市民、ファンに移して社会連携をしていく試み。村井満チェアマンは「これまでは（スポーツを）する、観る、支える、だったが、そこに、つかう、が加わった。サッカーをプレーしなくても、サポーターやボランティアでなくても、これからはＪリーグをつかって社会連携をできる新しい流れが生み出せれば」と、２５年間、Ｊリーグが拠り所としてきた地域密着の理念の重要性を改め強調した。
２６年前１０クラブでスタートしたＪリーグは現在３９都道府県に５５クラブを有する。チェアマンは「２６年前、国民の健康に貢献するという理念が２すでに明記されており、今こそ、その価値が大きく問われる」と、６０クラブを目指す次の四半世紀に意気込みを伺わせた。
ワークショップでは各クラブの取り組みも紹介され、Ｊリーグの観戦調査では毎年「地域に貢献している」という高評価を受けるフロンターレは、障がい者の雇用機会をホームゲームに作り、Ｊ２の徳島ヴォルティスは、地元に本部がある製薬会社（大塚製薬）と連携。クラブに所属するトレーナーを地域に派遣し、住民の健康づくりや医療費の削減につなげようとしている企画を報告した。
成功例だけではない。Ｊ３ＳＣ相模原は、地域の子どもたちの居場所をつくるためにクラブハウスでスタッフが宿題を手伝う事業を始めたが、人手不足で活動を中止せざるを得なくなったとＪ３、地方クラブの財政だけではない苦労を明かした。
６月からはＪリーグに「Ｊリーグをつかおう」公式サイトが立ち上がり、３人以上でクラブと社会の連携をはかれる企画を公募ができる。Ｊリーグは、その内容にふさわしいクラブと公募者のマッチングをし、基本的な知識、情報も提供する。
